学生を「孤立させない」ハイブリッド型のコミュニティー創りを(カレッジマネジメント Vol.227 Mar.-Apr.2021)
学生を「孤立させない」ハイブリッド型のコミュニティー創りを ちょうど1年前、2020年2月28日に、文部科学省から全国全ての小・中・高等学校への休業要請が発出された。学校現場では大混乱が生じ、高校生...
学生を「孤立させない」ハイブリッド型のコミュニティー創りを ちょうど1年前、2020年2月28日に、文部科学省から全国全ての小・中・高等学校への休業要請が発出された。学校現場では大混乱が生じ、高校生...
人口減少、技術革新、グローバル化等大学を取り巻く環境が大きく変化しており、こうした大きな変化に対応した大学改革への期待が高まっている。そうした中で、2020年4月から私立学校法が改正され、学校法人に...
2020年の年初、このような状況になろうとは、誰が予測していたであろう。大学は、コロナ禍によって、ほとんどの活動において制約を受けることになった。一方、コロナ禍において、最も進んだのがデジタル化であ...
定員厳格化、入試改革、そしてコロナ禍受験生の「不安」を解消するコミュニケーション戦略を 今回の進学ブラント力調査は、例年とは大きく異なる環境下でスタートした。調査期間は、まさに新型コロナウイルス感染...
最近よく耳にする言葉にDX(デジタルトランスフォーメーション)がある。総務省によると「ICT(情報通信技術)の浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」とある。その基盤をなすのが...
今や大学進学者の94%(※)が参加し、高校生の進路選択プロセスの中で、重要な位置を占めるオープンキャンパス。高校生が知りたかったことのトップは「キャンパスの雰囲気(73.6%)」。そして、実際に行っ...
何故「教学マネジメント」が求められるのか 今回の特集タイトル『教学マネジメント』は、新しい言葉である。なぜ、このような『教学マネジメント』が求められるようになったのだろうか。 高校までは、学校教育...
「大学経営はタンカーの舵取りのようなものである」。私は常にこのように考えている。舵を切っても急には曲がれない。例えば、大学にとって学部・学科は企業の商品ラインアップに当たるが、構想⇒学部新設⇒完成年...
高校生は、一体どのように進路選択を行っているのだろうか。リクルート進学総研では、なかなか掴みづらい高校生の進路選択行動の実態を把握するために調査を実施し、「進学センサス」として発表している。今回は、...
進学ブランド力調査は、2008年に初めてリリースして以来、12回目を迎えた。本調査は、高校3年生になったばかりの大学進学希望者に、大学の知名度、興味度、志願度を聞くとともに、各大学のイメージを聞くも...
大学の経営は、よく「タンカーの舵取り」に例えられる。船長が右に舵を切ろうと思っても、実際に方向を変えるまでに結構な時間がかかってしまうためだ。社会の環境が大きく変化する中で、教育・研究両面での大学改革...
大学の学部・学科は、企業に置き換えると商品ライン アップに当たると考えらえる。商品(製品)には、市場に商品(製品)が投入されてから売れなくなるまで、Ⅰ)導入期⇒Ⅱ)成長期⇒Ⅲ)成熟期⇒Ⅳ)衰退期という...
激化する人材の獲得競争のために、魅力をどう創るか ──存在感を高めるアジアの高等教育 「アジアの学生はいとも簡単に国境を越えてくる」。これは、ある高等教育の専門家から聞いた言葉である。私にとってこの...
各大学の「カレッジ・レディネス」は示されているか APに基づき、全ての入試区分で『学力の3要素』を問う 現状入学者選抜改革はどこまで進んだのか。結論から言うと今回のテーマである入学者選抜改革について...
高校・大学・入学者選抜を一体的に変えようとする高大接続改革が進んできている。2021年度入学者に向けた、大学入試改革ばかりに注目が集まっているが、本質的には大きな教育改革である。その中の肝が高校の...
ブランド戦略は「消費者志向」から「価値主導型」へ 企業は、従来よりマーケティング戦略の一環としてブランド戦略に取り組んできた。ブランドとは、製品やサービスの提供、広報など、あらゆる法人の活動全般(...
2012年発行のカレッジマネジメント175号で、『2020年、そのとき大学は』を特集し、大きな反響を頂いた。 この特集では、再び18歳人口が減少する、いわゆる“2018年問題”前後の状況を様々な観点...
時代の変化を見据え、学習者の立場に立ったサポートへの転換が重要に 働く人が主体的に学び、キャリア形成を支援する教育訓練給付制度が導入されたのが1998年。当時筆者は、社会人の学びをサポートするリクル...
学修成果可視化は大学の信頼性確保に向けて求められる社会への説明責任 “学修成果の可視化”に向けての議論が始まっている。その背景を探ってみると、子育て支援、経済格差解消に向けての、教育費の無償化の議論...
18歳人口が再び減少し始める、いわゆる「2018年問題」を目前にして、マーケット規模の縮小に向けた動きが激しくなってきた。大規模大学、あるいは東京23区の大学に学生が集中しているという現状を受け、大...
高等教育の専門誌