注目の記事

高大接続の入学者選抜(1)国際教養大学

国際社会で活躍するポテンシャルとダイバーシティの確保 国際社会で活躍するポテンシャルとダイバーシティの確保本連載では、大学の入学者選抜において、高校と大学の教育の接続を担うもの、多面的・総合的評価を実...

インターナショナルバカロレア(IB)日本での現状を探る

 ある大学で、IB出身の学生が「本質的な問いかけ」をしたところ、教員が「何でそんな当たり前のことを聞くのか」と応対して大いに問題になったそうだ。IB出身の学生は「問い」を大切にする。そして、その問いか...

今後の大学経営における学長の責務とは

近藤倫明 公立大学法人 北九州市立大学学長・副理事長/田中優子 法政大学 総長/山崎光悦 国立大学法人 金沢大学 学長/吉武博通 筑波大学 ビジネスサイエンス系教授大学研究センター教授(兼)(50 音...

これからの大学改革の核、SD・職員力の飛躍(大学設置基準改正)

中教審で職員が議論になった意義  そもそも職員の位置付けや育成が中教審の重要なテーマとして浮上してきたのは「大学ガバナンス改革の推進について(審議のまとめ)」(2014年)である。「『高度専門職』の設...

大卒求人倍率で見る 2017年卒の就職動向(ワークス大卒求人倍率調査)

大卒求人倍率は前年よりわずかに上昇  2017年卒の大卒求人倍率調査(大学生・大学院生対象)の結果によると、大卒求人倍率は1.74倍と、前年の1.73倍よりわずかに上昇となっている。  求人倍率は求人...

アクティブラーニングの実質化に向けての課題と対応策(失敗分析からの学び)

 もはや「アクティブラーニング(AL, Active Learning)」の言葉を一度も耳にしたことのない教職員はいなくなりつつある。グループワーク等のALの手法を一度ならず実践したことのある教員も増...

どのような大学が多面的な入試改革を導入するのか―入試制度に関する学長調査

ここでは、本誌が2013年8・9月に行った「入試制度に関する学長調査」(調査対象:全国の大学745校、回答数:452校、有効回答率:60.7% :本誌184号掲載)を用いて、現在、どのような大学がどの...

国立大学の入試改革について

「国立大学の将来ビジョンに関するアクションプラン」について  国立大学協会は、2015年9月に、標記のアクションプランを策定・公表した。策定にあたって留意した高等教育を取り巻く基本的な認識は、確実にや...

企業の採用活動から見た「相互選択型入試」の可能性

大学入学者選抜に求められている構造は、企業の採用活動に近い  現在の企業を取り巻く環境は非常に厳しい。経済の成熟化、人口減少、超高齢化、顧客の志向の多様化、興味の短期サイクル化、競争のグローバル化等、...

G型でもL型でもない、本当に日本に必要な大学

雇用論議での過ちを教育改革に持ち込むな  社会は様々なセクターの複合体であり、どのセクターも、周囲のセクターと互いに干渉や反発や妥協や協力を重ねながら、均衡する方向に変化を遂げてきた。だから、どこかの...

教養教育に裏付けられた、「専門性」「行動特性」の育成と証明

大学・短期大学への進学率が半数を超え、ほとんどの学生が卒業後、社会に出て働くこととなる今、大学教育は、どのような力を学生につけて卒業させることが良いのだろうか。学ぶと働くの接続を考えるにあたっては、卒...

2016年度就職活動は分散化・長期化

要因は時期変更の混乱と高水準の求人倍率 2016年度卒業生の就職・採用活動は、その開始時期変更が内閣総理大臣より経済団体及び大学等に要請され、就職問題懇談会においても実施が申し合わされた。活動を振り返...

「ミッションの再定義」を経て「社会変革のエンジン」に(国立大学の第3期中期計画に向けて)

1. 転換期を迎える国立大学  「国立大学」が「国立大学法人」に変わってから、11年が経過した。現在の国立大学は、6年間を一つのサイクルとして中期目標を設定しており、平成28年度には、3回目のサイクル...

「社会リーダー」創造のための未来図高等教育機関に求められる役割とは

高等教育機関に求められる役割とは  少子高齢化やグローバル化・IT化等によるかつてない社会構造の変化や、外交やエネルギー問題等の高度な課題に直面している現在の日本社会において、切望されながらも不足して...

2025年の「働く」ーこれからの10年をどう過ごすかで、未来は変わる

2025年の「働く」はどうなるのか? 予測プロジェクトの取り組み  とうとう総人口が減少に転じた。グローバル化やテクノロジーの進化が、働き方に与える影響も大きい。  果たして、2025年、「働く」はど...

大学は、個人のキャリア自律の実現を支える改革を(大久保幸夫)

2025年。企業のビジネス環境や、それに対応した雇用・人事管理のあり方が大きく変化していく中で、個人の働き方やキャリア観はどう変わっていくのか。変化に対応するため、大学にはどんな改革が求められるのか。...

2025年に向けた留学生動向と日本の高等教育機関の国際化

今日、世界の留学生総数は450万人(Project Atlas OECD, 2014)となり、留学生政策は各国の政治経済的戦略として外交・文化政策のもとに展開されるようになっている(図表1)。経済協力...

高大接続改革×工程表のトータルパッケージで未来を生きる子どもたちに必要な教育を実現(文部科学大臣下村 博文)

文部科学大臣 下村 博文 昨年12月に中央教育審議会より、2年半ほどの審議を経て「新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革について」が答申された。...

2025年を展望する

大学に求められるもの、セグメント別マーケティング戦略  今回の特集では、2025年を見据え、産業構造や働き方の変化、世界の留学生の動向、政府の教育改革の意図と方向性等について、多方面からの考察を行って...

組織・制度改革からマネジメント改革へ─改革推進にふさわしい運営システムを如何に作るか

ガバナンス改革の歴史と学教法改訂  2014年度は大学ガバナンス改革の年といわれることは間違いない。しかし、改革の歴史や課題全体から見れば、新たな出発の年と位置付けるのが適切だと思われる。  学校教育...