リカレント教育最前線［12］能登里山里海SDGsマイスタープログラム／金沢大学
受講生が「理想の復興」を探求する舞台は
被災して住宅が撤去された3000㎡の更地。
教職協働で実現した「創造的復興」プログラム
集まったのは、「自らに何ができるか」
地に足をつけて考えようという受講生
「果たして本当に受講者が集まってくれるのかは不安でした」。そう語るのは、2020年より金沢大学「能登里山里海SDGsマイスタープログラム」の責任者を務める篠田隆行教授だ。2023年度より設けられた「実践探求型コース」では、受講生は知識を習得するだけではなく、自分で定めたテーマについて、現地で地域の方々と協力しながら調査や実践活動を行う「実践探求研究」に取り組む。一人ひとりに担任がつくなど手厚い支援があるものの、負担は大きい。それに、珠洲市に設けられた「金沢大学能登学舎」までは、金沢市から急行バスを使って3時間以上かかる。
「それが、フタを開けてみると、42名もの受講生が集まった。プログラムのスタート以来最多です。しかも皆さんが、ちゃんと地域のことを学び、自分にできる被災地への貢献が何なのか、自分のスキルや経験をどうすれば役立てることができるか、地に足をつけて考えようという人達ばかりでした」（篠田氏）。
6月の開講以降、受講生は「能登半島における地震や豪雨災害の復興に向けた取り組み」に関する講義や「地域外のファンと生産者をつなぐ」をテーマとしたワークショップ、里山里海体験実習等に取り組んできた。
そして8月23日、「実践探求研究」の舞台となる珠洲市の土地を目にして、受講生達は息を飲んでいたという。
「自分が考える理想の復興のコンセプトを固め、地域に必要とされるニーズの調査から実行までこの場所で実際に取り組むのです。今年度のプログラムは、ここからが真骨頂です」（篠田氏）。
発災後、いち早く地域へ。修了生ネットワークを活かし
「求められるものは何か」教職協働で実情を把握
「能登里山里海SDGsマイスタープログラム」は、2007年に開設された先駆的なリカレント教育プログラムである。世界農業遺産に指定された能登の里山里海に新たな価値を見いだし、地域の宝として次世代に引き継ぐリーダーを育成することを狙う。地域内はもちろん、首都圏や関西圏在住の能登出身者、Ｉターン希望者等安定的に受講者を集め、これまでのべ262名の修了生を輩出してきた。
そんななか、2024年1月1日、能登半島を震災が襲った。亡くなられた方の中には、プログラムの理念に共感し、九州から能登へと移住されたばかりの修了生もおられたという。プログラムの継続も危ぶまれた。
「しかし、これまでこの地域と深く関わってきた金沢大学だからできることがあるだろう、ここでやらねば！と経営層も強い意志を示してくれました。そこで、これまで大学の中枢で経営企画や財務に取り組んできた枡 儀充部長が加わってくれたんです」（篠田氏）。
枡氏自身、珠洲の出身。実家は全壊し、自分が育った集落も被災して今も9割が更地のままだという。
「大学にとって、学生や先生方だけではなく、社会人や地域の方、皆がステークホルダー。私はこれまでもそういう意識で大学改革に取り組んできました。そこで篠田先生と一緒に、すぐ地域に出ていったのです。今何が必要なのか、自治体をはじめ、企業や個人事業主、そして地域の人々に、きめ細かにヒアリングを重ねていきました」（枡氏）。
これまでの修了生の方々はそれぞれの地域で復興のリーダー的な役割を果たしており、彼ら彼女らの声は、プログラムの狙いをより研ぎ澄まされたものにしていった。
「同じ能登でも地域によって状況は違いますし、県外から来られている方の思考とも異なります。分かったのは、例えば単にインフラをどう整備するのか、そういう短視眼的なものが求められているわけではないということ。インフラ整備ならインフラ整備で、それは何のために必要なのか、俯瞰で見たり深掘りしたりして深く考えられるプログラム、つまり、学ぶことを通じて行動変容につながるようなプログラムが必要。そこで篠田先生や現地のスタッフと議論を重ねて用意したのが、今回の『実践探求研究』というわけです」（枡氏）。
このプログラムには、修了生に対しても様々な支援が用意されている。修了生同士が交流できるネットワークや継続学習の機会のほか、起業を考える修了生には、プラットフォームの参画機関である興能信用金庫より「能登里山里海創業塾」という創業支援プログラムが提供される。修了して終わりではない、修了してからこそが学びの本番、そんなメッセージが感じられる。
「今は復興のフェーズだけれど、復興を学ぶことを通じて、学ぶ豊かさそのものを実感できる…これからもそんなプログラムを提供していきたいと考えています」（篠田氏）。
（文／乾 喜一郎 リクルート進学総研特任研究員［社会人領域］）