2012年のカレッジマネジメント175号で、初めて将来予測「2020年その時大学は」を特集した。当時は、18歳人口の減少が想定以上のスピードで進む一方、進行している産業構造や就業構造の変化に関しては、大学の関心が薄いのではないかという思いが背景にあった。政策も、将来の社会を見据えて打ち手が講じられているものの、大学では目先の補助金を当てにした、ある種場当たり的な改革が進められてきた点も否定できず、補助金獲得は「毒まんじゅう」とまで言われていた。そのため、文科省主導により大学が主体的ではない形で改革に追われ、企業ではあまり使われない「改革疲れ」という言葉が蔓延していたように思う。大きな視点で、社会の構造変化を見据えたうえで、各大学の個性や強みを中心に据えた大学改革の必要性を感じていた。それが将来予測の特集を企画した背景にある。それから11年、小誌では数年ごとに2025年、2030年の特集を組み、難しいながらも、敢えて将来予測を交えた大学を取り巻く環境と、そのためにバックキャストで今考えなければならないことを、考察してきた。

　2040年に向けては、Society5.0、ポストSDGs、シンギュラリティ、Well-being等様々な言葉が躍っている。今回の2040年の特集では、リクルートワークス研究所のリポート『未来予測2040年―労働供給制約社会がやってくる』を起点に、単に18歳人口が減少するから危機だという論点ではなく、来るべきこのような時代に向けて大学はどのように準備することができるのかを考えてみた。併せて、2040年の社会における重要な社会課題として「ダイバーシティ＆インクルージョンにおける女性活躍」「日本における都市と地方の格差の拡大」「地球環境の変化」「日本の国際競争力の相対的な低下」について取材し、2040年に向けた大学のあり方についても考えてみた。

　1982年に公開された映画『ブレードランナー』は、2019年のロサンゼルスが舞台となっている。そこには、酸性雨が降り注ぎ、車は空を飛んで、生成系AIを使った改造人間は存在するが、われわれみんなが使っているスマートフォンは存在していない。未来を想像するということは、そのくらいに難しいことである。そう考えると、そんな先の将来予測や長期ビジョン等を策定しても意味がない、という声にも一理あるように思える。しかし、2018年のカレッジマネジメント211号の特集「2030年の高等教育」の冒頭に、2040年までの「将来の高等教育マーケット予測」として、将来年表を掲載しているが、18歳人口の減少数が予想を上回って推移している以外には、当時想定した事象自体は大きく修正する必要がない状況である。今回取材した2040年のビジョンを策定した大学は、将来は予測しづらいものの、その社会の姿をイメージしていた。そして、大学の将来に向けた志を明らかにし、目指す方向性を全学で共有していることに意味を置いていることが分かった。こうしたことは、大学経営及びその構成員にとって、少なくない影響があると感じる。

　人口減少が高等教育を取り巻く大きな制約条件であることは間違いない。しかし、18歳人口は、2024年に一時的に大きく減少するものの、その後2029年頃までは多くの地域で横ばいとなる。従ってこの数年にどのような改革を進めるのかが重要なポイントである。2016年～2020年には、定員厳格化の恩恵で一時的に多くの中堅私学の志願者が増加した。この期間に安心してしまって改革が停滞した大学と、将来を見据えて改革を推進した大学では、現在大きく差が開いているように感じる。改革は、文科省に言われたからではなく、大学自らの目的の実現に向けて行うものである。改革を進めている大学は改革を止めるのが怖くなり、改革していない大学は失敗を怖れて改革すること自体が怖くなる。これが5年もすれば大きな差になることは明らかだ。

　ピーター・ドラッカーは、その著書で『すでに起こった未来』という言葉を使っている。将来予測は難しいが、少なくとも人口は18年後まで分かっている。再び、人口減少フェーズに入れば、改革成功の難易度は格段に高くなる。ここ数年が、将来に向けた改革の最後のチャンスといえるのではないか。

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リクルート進学総研所長・カレッジマネジメント編集長

小林 浩

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