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本稿では探究学習の今とこれからについて有識者・実践者にインタビューし、質の高い良い探究とは何か、どのように実現できるのか、推進校の特徴は何か等を探る。

桜美林大学

学長補佐・入学部部長

高原幸治氏

大学卒業後、中高生を対象とした国際交流や留学を企画・運営する会社を経て、2002年学校法人桜美林学園入職。国際交流、改組準備室、就職支援、学生支援などの部署を経て2018年から現職。2021年からは学長補佐も兼務。
共著『探究が変わる、高校と大学のつながり』（学事出版）

株式会社DISCOVERY STUDIO代表取締役

今村 亮氏

学生時代より認定NPO法人カタリバで活動。2019年に独立し「ディスカバ！」を立ち上げ、2020年に東京都の創業支援事業に選出され法人設立。年間のべ4万人以上の高校生に探究プログラムを提供。
ディスカバ！公式サイト　https://discova.jp/

―現行課程が本格始動して数年が経ちますが、現場での実装度合いには大きな差があるようです。うまくいく学校とうまくいかない学校の違いはどこにあるのでしょうか。

今村氏：われわれは、最も大きな分岐は学校の管理職による「明確な意思決定」があるかどうかだと考えています。

　残念ながら、多くの学校が「探究をカリキュラム上どう位置づけるか」について、明確な方針を出せないままモヤモヤとした状態を続けています。必修コマだからとりあえず時間は埋めるけれど、学年でやるのか、どの分掌で責任をもつのかが曖昧なまま、責任の押し付け合いになっているケースが非常に多いのです。

　逆に、うまく進んでいる学校は、トップダウンであれボトムアップであれ、明確な方針表明がなされています。あるいは「うちは進学実績のためにあえて探究には取り組まない」と割り切って意思決定している学校もあります。最悪なのは、方針を決めずにのらりくらりと現場を迷わせることです。

高原氏：専門性への固執も大きな要因です。高校の先生方には「探究」という特定の専門免許があるわけではありません。自分の専門教科に拘りが強い場合、他教科と横断的なカリキュラムを組もうとすると、余計な摩擦や負担が生じるため、どうしても後ろ向きになりがちです。

―意思決定以外に、そうした高い壁を乗り越えて、探究を推進するために必要な要素とは何でしょうか。

高原氏：大切なのは、校内に1人でもいいので「ミッション性を帯びた熱量のある先生」がいることです。探究の授業は、基本的には多くの教員にとって「進んではやりたくないもの」になりがちです。ただ上から言われたからと義務感だけでやろうとしても、周囲の反発に遭って心が折れてしまいます。

　しかし、「これからの時代を生きる子どもたちにはこの学びが絶対に必要だ」と信じて疑わない情熱的な先生がコアにいると、少しずつ周囲の先生方がほだされ、応援団に変わっていきます。このコアの存在が推進力を大きく左右します。

今村氏：構造的な問題として重要な推進要素に、「ヒト・モノ・カネ」を配置する組織デザインもあります。多くの学校で探究が難航する原因は、来週何をするかというカリキュラムの設計がなされていないことにあります。通常の教科なら手慣れた感覚で授業ができますが、探究はクラス横断で一斉に進行するため、明確な指導計画の共有がないと現場が混乱しやすいです。

　特に探究がスタートする4月が重要であるにもかかわらず、教員人事の発表が3月末などのギリギリになることが多いため、計画を事前に組むことが構造的に難しいという高校特有の背景もあります。このタイムラグを理解したうえで、誰が何をいつ決めるのかという意思決定のしくみを予め作っておくことが、探究をスムーズに回すための隠れた必須要件です。

―貴学が昨年から開始した「探究コラボレーター研修Bridge」は、1期生48名が修了されました。このプログラムを設計された意図について教えてください。

高原氏：本プログラムは高校教員と社会人等が協働して高校生向けの探究プログラムを設計する、7カ月にもわたる実践的な研修です。その意義を一言で言えば、高校という「どうしても閉鎖的になりがちな現場」と、「教育にかかわりたいと思っている社会人」の双方のニーズを繋ぐためのしくみだということです。

　国は、探究学習を進めるうえで、大学や地方自治体、地域の産業の人たちに協力してもらって課題を解決することを推奨しています。しかし、日々忙しく学校で奔走する先生方が地域社会と深く繋がることは、周囲が想像する以上に難易度が高い。一方で、世の中には「高校生の探究に協力したい」という熱い想いをもった社会人もたくさんいます。けれど、彼らも自分からいきなり高校の門を叩いて「何かやらせてください」と言いに行くほど暇ではありません。だからこそ、大学がその間に入って公式に繋ぐプラットフォームが必要だと考えました。

今村氏：この研修を設計するうえで意識したことが2つあります。1つめは、単に講義を聞くだけの研修ではなく、半年間のプログラムを通じて、終了後にみんなで教育について熱く語り合えるような、泥臭くも熱量の高いコミュニティーを公式に作ることでした。往々にして校内で孤独になりがちな「探究を頑張りたい熱血漢の先生」たちが、ここで仲間をみつけてエンパワーメントされています。

　2つめは、卓越した「ファシリテーション手法」の導入です。先ほど、高校現場で「指導案が作られていない」ことがボトルネックだと言いましたが、探究の授業を進めるには、生徒を乗せるアイスブレイク、問いの立て方、リフレクションのさせ方といった、ワークショップデザインの技術が非常に有効です。

　青山学院大学ワークショップデザイナー（WSD）育成プログラムの手法等を参考にし、エンターテインメント要素やファシリテーションの技術を高校の探究文脈に落とし込んで学べるように設計しました。これによって、先生方が自ら魅力的な探究プログラムを開発し、校内を巻き込んでいくための具体的な「武器」を提供できていると考えています。

図2　探究コラボレーター認定研修Bridgeのしくみ

―貴学は探究をはじめとする高大接続にどのような役割を担うのか、展望も含めて教えてください。

今村氏：私は、学校全体の100％全員が熱狂的に探究に取り組む状態を目指す必要はない、と考えています。どんな科目でも、100％全員が乗ってくる科目はあり得ません。私としては30％〜40％くらいの子が乗ってくれば十分だと思っています。

　探究を頑張りたい熱い先生ほど、「全員を100％ちゃんと探究させなければ」と背負い込み、他の先生に強く当たって周囲と摩擦を起こして孤立してしまいがちですが、まずは「30％くらいの子が乗ってくれば十分、何とかできる」という、良い意味で肩の力が抜けた空気感を学校に届けることが大切です。

　そのために、私たちが大学としてできる役割は2つあります。1つは、大学入試を預かる立場から「高校での探究体験は、入試でもしっかりと価値として評価されるものですよ」と発信し、高校の先生方が校内を説得するための後ろ盾になること。そしてもう1つは、高校生がワクワクするようなカリキュラムやプログラム、あるいは大学の人間を派遣してモチベートを行うといった「外からの心地よい風」を入れ続けることだと思います。

高原氏：本学だけで日本の探究教育のすべてを救おうなんておこがましいことは考えていません。私たちはあくまで「1つの取り組みのモデル」を提示しているに過ぎません。

　高校が探究を進めるうえで、最も理想的なのは、高校のすぐ身近にある地元の大学や企業、あるいは地方自治体と直接チームを組むことです。私たちが実践してきた探究の思想やノウハウ、高大連携のモデルが全国に分配され、各地域でローカルな課題解決サイクルが回るようになれば、日本全体で打席に立ってバットを振る子どもたちが20％〜30％へと確実に増えていくはずです。

　私たちがこうした旗振りを続けるもう1つの理由は、大学自身の存在意義の再定義でもあります。これまでの「偏差値」という単一の物差しや、歴史やブランド力といったこととは違う観点で、世の中に応援してもらえたり、選んでもらえたりする大学があるという「新しい大学の価値の作り方」を、私たちが身をもって証明していきたいですね。

取材・文／研究員　鹿島 梓（2026/8/25）