一方、そうした社会の到来に向けて、デジタル人材が足りないという掛け声は聞くものの、一体デジタル人材とはどのような人材なのか、どのように育成したらよいのかといった点については百家争鳴であり、まだまだ緒に就いたばかりともいえる。

　今回の特集では、デジタル人材に求められるものは何なのかについて、有識者、各省庁や企業、大学、高校まで多くの取材を実施した。現状のデジタル人材は、企業からの求人上はかなり細分化されているが、今後技術の進歩によって、その区分が変化していく可能性も考えられる。全体としては、今後の社会でデジタル人材に必要とされる要素は大きく３つと考えられそうである。①最先端のデジタル技術を理解していること、②社会の変化や顧客の志向を理解していること、③ビジネス構造・業務プロセスを理解していること、である。そこで言われていたのが、文理融合、文理横断、文理複眼という観点である。

　今号でご紹介した大学等の事例も、若干の違いはあるものの、文理の枠にとらわれず、社会課題やビジネスの課題について、デジタル技術を活用してどのように解決していくかという大きなコンセプトの部分では共通していた。高校においても、新学習指導要領において「情報Ⅰ」が必修となり、2025年の大学入学共通テストでも導入が進められている。そうなると、基礎レベルの情報は多くの高校生が身につけて大学に入学してくることになる。受け入れる側の大学は、全学的な共通教育の内容を見直す必要に迫られる。一方、リクルートの就職みらい研究所の調査では、従業員5000人以上の3割近く（28.4％）が、2025年以降の新卒採用において、「職務限定型（JOB型）」を検討しているとのことだ。一気にJOB型に移行するとは思わないが、こうした雇用環境の変化も視野に入れておく必要もある。今後、データサイエンス等Society 5.0に必須の知識については、英語とともに新たな共通教育に組み込まれていくだろう。そのうえで、各学部については、どの領域においてもより専門性を高め、高度化を進めるとともに、専門教育×データサイエンスといった視点が不可欠となるだろう。その点においては、共通教育、学部教育の双方に、大学の個性や考え方がより強く表れることになるだろう。

　大学は、国が言うから、補助金が出るからという受け身な姿勢ではなく、主体的に将来を見通して各大学のミッション・ビジョンに合った人材育成を考えていく必要がある。これまでの延長線上ではなく、新たな社会を見据えた大学のあり方が問われている。

リクルート進学総研所長・リクルート『カレッジマネジメント』編集長　小林 浩