学びと実践を接合する様々な仕組み・仕掛けで学生一人ひとりのキャリア形成を支援／中央大学
建学の精神「實地應用ノ素ヲ養フ」のもと、学びと実践の接合を考えたカリキュラムを各学部で展開している中央大学（以下、中大）。正規科目としてインターンシップを実施しているのもその一つだ。加えて、2011年度より、学生が大学での学修や諸活動をコンピテンシー（行動特性）レベルの目標設定と自己評価によってセルフマネジメントするツール「C-compass」を全学に展開し、学修成果の可視化にも取り組んできた。これらの取り組みと今後の展開について、河合 久学長、佐藤信行副学長、キャリアセンターの北田 圭副課長に伺った。
キャリア形成は教育そのもの正課授業も含めてキャリア形成を支援する
中大のキャリア形成支援の取り組みの根底には、「キャリア形成は教育そのもの」との考えがある。河合学長は、「キャリア形成支援は高等教育機関の重要な使命の一つです。本学では、まず正課授業の場を中心にキャリア形成支援を展開し、学年が上がるにつれて段階的にキャリアセンターによる就職支援に結びつけていきます」と話す。そして、キャリアに関する全ての教育活動の起点となっているのが、全学DP（ディプロマ・ポリシー）の1つ「生涯にわたり主体性をもって学びを継続できる」だ。「今後も社会構造が変化することが予測されるなかでは、現時点の社会構造を前提とした専門教育だけでなく、語学や多文化理解等のリベラルアーツや学外活動等で培われる実践の力を育むことが重要。学生はこれらを正課授業で身につけるとともに、インターンシップ等の諸活動をも通じて、自ら学び続ける力をつけることが必要だと考え、かなり早い段階でDP に組み込んだ」と佐藤副学長は説明する。
実践の機会として中大が用意している仕組みは多彩だ。まずインターンシップは、単位認定のある正課として各学部が運営する「アカデミック・インターンシップ」と、単位認定なしの就業体験としてキャリアセンターが運営する「キャリアデザイン・インターンシップ」がある。「前者はアカデミアで学んだ理論が現実社会にどのように実装されているかを学ぶための教育プログラムであり、後者は実社会での経験値を積む就業支援というすみ分けです」と北田氏は言う。
加えて特徴的なのが、「学びを継続している卒業生が、後輩学生を教える」という仕組みを多彩に持っていることだ。授業にゲストスピーカーとして招聘する、研究成果報告会に招いて感想をフィードバックしてもらう、実務家としてゼミを担当してもらう等、様々な形で卒業生に教育プログラムに入ってもらい、学生が実社会を意識できる機会を作り、利用を推奨している。
行動特性を学生が自己評価し、学修成果を可視化
一方、「C-compass」を用いた学修成果の可視化の取り組みは、10年以上にのぼる。大学による成績評価とは別の仕組みとして、正課授業や正課外の活動等において、学生自身が31のコンピテンシー項目をふまえて目標設定と計画立案を行い、進捗を確認・評価するツールで、このPDCAサイクルを半年単位で回してセルフマネジメントを行うことが、学び続ける力の育成にもつながっている（図1・2）。もともとは理工学部が学部の学修成果を測る目的で独自設計したもので、当時、検討組織委員会の委員長を務めていた河合学長が全学展開をけん引した。
学生による自己評価ツールのため、学生に対する入力促進が肝でもある。現在は、まず入学直後のガイダンス期間に31項目について自己評価と、今後の学修や活動の計画立案に取り組んでもらいながら在学中の継続活用を促し、その後、2年次後半から3年次にゼミや研究室に入る段階と、3年次の就職ガイダンスにおいて入力を促すという。コロナ禍もあって、利用の仕方・され方にはばらつきがあるが、「例えば、半年間のゼミの各回の授業計画を教員が示し、それに対する向き合い方を学生に入力させる機会を作り、実施後に学生が自己評価できるようにしている学部もあります」と河合学長は話す。
学びや経験を統合的に見られる学生ポートフォリオへのリデザインを今後推進
今後の展開について聞くと、「学生の諸活動をより積極的に可視化し、それをどう教育に活用していくかがテーマになる」と河合学長は言う。今取り組んでいるのは、「C-compass」のコンセプトを維持しながら、学びや経験を統合的に見ることができる学生ポートフォリオにリデザインすることだ。担当部署として2021年4月に立ち上げられた教育力研究開発機構の機構長も務める佐藤副学長は、「行動特性や学業成績、スポーツ活動や文化的活動の成果等を統合的に表示して、学生がトータルで自身をメタ認知できる仕組み、加えて教員も学生本人の同意のもとにその情報の開示を受け、それに基づいて指導ができる仕組みを、成績評価とは別に作っていきたい」と意気込む。2021年度からは、学部横断教育を担う全学連携教育機構が、AI・データサイエンス全学プログラム等を対象に、活動の成果を可視化できる技術・オープンバッジへの実証実験を行っている。「その成果も含め、多くの工夫をして、2025年頃を目処に学生ポートフォリオとしてまとめる仕組みをリリースしたい」と佐藤副学長は話す。
また、より多くの学生への活用促進にも取り組んでいく。「入学生の大学生活に対する意欲は多様で、『受かった大学がここだったから』と意欲の低い学生もいる。そういった学生も適切に支援していくために、学部学科・ゼミ・クラスといった細かいメッシュで、自分のキャリア形成を軸にしたツール利活用を推進する仕組みを整えていきたい」と河合学長は話す。
一方、こうした学習成果の可視化の動きには、「企業側が受け止める仕組みが不可欠」と佐藤副学長は課題感を示す。「学生がポートフォリオを示して自らの特性をアピールした際に、きちんと評価してくださる仕組みが企業にないと、我々がいくら学修成果を多様な評価軸で可視化しても、学びを社会につなげることは難しい」。可視化したその後がつながるのかが問われている。
また、2019年に国際経営学部と国際情報学部を、2021年には理工学部にビジネスデータサイエンス学科を開設する等、新たな領域での教育にも取り組む。今後も学部・学科の改編を検討していくという。「教授会を中心に、社会が求めているものは何か、そのなかで本学が貢献するべきは何かといったことを常に議論し、多様な形で実現を図るようにしている」と河合学長は話す。学びと実践の接合への中大の取り組みに、これからも注目したい。
（文／浅田夕香）